2023/08/01 独立ノウハウ・お役立ち

ネイルサロンのフランチャイズ、流れやメリット＆デメリットについて紹介

ネイルサロンはフランチャイズ経営ならば、本部のノウハウを活かして開業することができます。しかし個人開業に比べてどんなメリットやデメリットがあるのでしょうか。この記事ではネイルサロンの市場性、フランチャイズによる開業までの流れやメリット、デメリットについて解説します。

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ネイル業界の市場性

フランチャイズでのネイルサロン経営を検討する前に、ネイル業界の市場性についても確認しておきましょう。ネイルサービス市場は2005年に427.5億円であったのに対し、10年後の2015年には1,655億円の3.87倍と急成長を遂げました。

2015年以降は緩やかに伸長したものの、2020年の新型コロナウイルスの蔓延で減少し、2021年以降は回復を見せています。2005年以前は自宅で使用する消費者向けネイル製品がネイル産業の半数以上を占めていましたが、ジェルネイルの普及がネイルサービス市場急成長の背景としてあげられます。

ネイルサービスビジネスは、一度ジェルネイルを施すと付け替える場合も除去する場合もサロンサービスを利用する必要があるため、定期的かつ長期的な顧客の来店と安定した売り上げが見込めるビジネスとなります。

またネイル以外に、まつ毛エクステやまつ毛パーマを施すアイラッシュサロンを併設したサロン経営も多くみられるようになりました。必要な資格やサービス内容は異なるものの、顧客層が近いことで同時施術や再来店を促し、客単価のアップに貢献しています。

出典：ネイル白書 | NPO法人日本ネイリスト協会

フランチャイズでネイルサロン経営を開始するには

フランチャイズでネイルサロンを経営する場合、「どれくらいの規模で始めるのか」「繁華街に出店するのか」「物件取得か、自宅を利用した開業なのか」「自分以外にもスタッフを募集するのか」など、ネイルサロンの形態を事前に考えておきましょう。フランチャイズ本部といっても事業規模や条件などはさまざまであるため、自分が実現したいフランチャイズ経営ができる本部を比較しながら検討していく必要があるためです。

加盟契約～開業までの流れ

フランチャイズ加盟契約から開業までの流れについて紹介します。

フランチャイズ本部によって細かい違いはありますが、まずはじめにフランチャイズ本部から加盟店募集の資料を手配し、説明会や面談を申し込みます。フランチャイズ本部の担当者との面会ののち、審査が通ったらサロンの物件契約と加盟店契約に進みます。加盟時には加盟金や保証金が発生することが多いです。

契約後に具体的な開業プランをフランチャイズ本部と一緒に作成し、店舗の施工を行います。開店日までに人材の募集を行ったり、フランチャイズ本部が実施する研修に参加し開業までこぎつけます。

開業資金

開業時に用意するもので最も重要なのは、開業資金です。店舗の立地や規模により家賃や物件にかかる初期費用に差がありますが、繁華街の駅前であればまとまった額が必要になることがあります。

物件取得や内装費だけでなく、ネイルサービスを行うための機材やネイル製品、施術台や、スタッフ用とお客様用の椅子、受付カウンターなどの設備費用がかかります。また人材募集のためや集客のためのWebサイト制作費用や広告費がかかります。

フランチャイズだからこそ発生する費用として、加盟金や保証金があります。保証金は本部との契約満了時に問題がなければ返金される場合が多いです。加盟金、保証金、研修費、システム設定費用などの開業時にかかる費用については契約時にしっかりとチェックしておきましょう。

運転資金

開業資金だけでなく、開業後の運転資金も最低半年間は準備しておきたいものです。店舗の家賃、人件費、消耗するネイル製品の仕入れ費用、売り上げから本部に支払うロイヤリティ、光熱費、インターネット広告費、保険料などが主にかかります。

開業時に借り入れた融資がある場合、その返済も毎月発生します。オーナーの生活資金も忘れずに用意して、開業後に生活できなくなってしまうことを避けましょう。

開業したからといってすぐに、見込み通りの売り上げや利益を上げられるとは限りません。資金不足によって事業が失敗してしまうことも多いため、あらかじめ運転資金も準備しておくと良いでしょう。

ネイルサロンのフランチャイズを開業するメリット

ネイルサロンをフランチャイズで開業するメリットについても確認しておきましょう。

未経験者でも性別関係なく独立できる

ネイリストとしての経験がなくても、フランチャイズならば「フランチャイズ本部からのノウハウやマニュアルに従って独立開業できる」というメリットがあります。ネイルスクールを運営していたり、研修が充実しているフランチャイズ本部であれば、ネイルサロンでの就業経験がなくても施術方法を学ぶことができます。オーナー自身が施術を行わずに従業員を雇って開業すれば、技術の有無を問わず、性別も関係なく開業できます。

フランチャイズ本部がネイルサロン運営に必要な情報を持っているため、オーナーとして責任を持って積極的に経営していくモチベーションがあれば、十分にサロン経営ができるでしょう。

ブランド力を活かせる

「フランチャイズ本部が持つブランド力やネームバリューをネイルサロン運営に活かせる」というメリットもあります。すでに聞いたことのあるネイルサロンの名前であれば、顧客から認知や信頼を勝ち取りやすく、集客に貢献してくれるでしょう。

同じネイルサロン名であれば、開業したばかりの新しい店舗でも「一定のクオリティが保証されているだろう」「聞いたことがあるから安心できる」と感じる顧客が多いはずです。

フランチャイズチェーンのネットワークで、予約サイトやポイントシステムなど利用できる販促ツールも用意されていることがあるので、加盟前にどのようなサポートがあるのか、顧客管理や販促ツールに関して確認しましょう。

経営ノウハウを学べる

「ネイルサロン運営で必要な経営者としてのノウハウや視点について、フランチャイズ本部を通して学べる」というのも大きなメリットです。ネイルサロンの市場トレンド、出店する立地の調査、売り上げや経費といった収支の管理、人材育成など、経営者として独り立ちするのに必須となるノウハウを身につけることができるでしょう。

ネイル市場のトレンドや出店する立地に関しての客層や顧客ニーズの特徴などについては、自身でも積極的に学んでいくようにしましょう。こうした知見を蓄積していくことで、将来的な多店舗経営も視野に入れることができるようになります。

オーナー業に専念できることも

オーナー自身が施術を行わない場合、接客やスキルアップなどに時間をかけることなくオーナー業に専念できます。複数の店舗経営でさらなる売上アップを目指したり、別の本業がありながらもネイルサロン経営を副業として関わっているフランチャイズオーナーも存在します。

しかしネイルサロン経営で大切なことは、顧客に提供する技術や接客のクオリティです。施術・受付スタッフの対応がダイレクトに売り上げを左右するといっても過言ではないため、スタッフ育成は怠らないようにしましょう。

こちらもおススメ！

こちらの記事下部では、副業でネイルサロン運営をしているビジネスパーソンのインタビューが掲載されています。ネイルサロン運営で気を付けていること、失敗したことなど赤裸々に語っているので、サロン運営を検討している人はこちらも読んでみてください。

会社員におすすめの月2万円稼げる副業18選　忙しい会社員でも副業できる実例を紹介

ネイルサロンのフランチャイズを開業するデメリット

メリットに対して、フランチャイズのデメリットについても紹介します。

出店費用が高い傾向にある

ネイルサロンをフランチャイズで開業する場合、出店費用が高い傾向があります。個人で開業する場合は自宅を活かしたり、安い家賃の物件で出店することもできます。しかしフランチャイズであれば本部からの物件立地についての条件などもあり、ある程度の集客力が見込める、人気の繁華街やオフィス街などの立地で開業することがあります。また内装や設備の基準もフランチャイズ側で定められているため、コストがかかる可能性もあります。

物件の取得費用はフランチャイズ本部ではなくオーナーが負担することになるため、日本政策金融公庫などの低金利の資金調達方法を利用するオーナーも多いです。

「初めからそこまでの開業資金が用意できない」「まずは低リスクで開業したい」という方は、自宅で個人開業を先にしておいてから、事業の成長によってフランチャイズに加盟する方法もあります。

ロイヤリティなどの費用がかかる

フランチャイズ本部のノウハウやマニュアル、研修などといった経営サポートを利用できる対価として、フランチャイズ本部には加盟時の加盟金のほかにも売り上げに応じたロイヤリティを支払う必要があります。そのため資金計画をしっかりと立てないと、経費がかさみ開業後に資金繰りが難しくなることも考えられます。個人開業であればロイヤリティは発生しないため、これはデメリットの1つといえるでしょう。

自由度が低い

フランチャイズ本部からネイルサロン運営にあたる一定のルールがあるため、経営の自由度は相対的に低くなる傾向があります。サービス内容や価格、販促キャンペーンなどはフランチャイズ本部によって決められているか、承認が必要な場合も多いです。また店舗の外観や内装についても、すべて自由というわけではありません。フランチャイズ本部の基準をクリアした上で、オリジナリティを追加するようにしましょう。