ネイルサロンを開業したいけれど、「いくらかかるの？」「経営なんて初めてだけど大丈夫？」と不安を感じていませんか？
そのような方におすすめなのが、フランチャイズです。実は、ネイルサロンのフランチャイズ開業は未経験者でもスタート可能で、必要なノウハウや経営サポートも受けられます。
もちろん、開業には資金計画も欠かせません。物件取得費や内装費、フランチャイズ加盟金などを含めると、開業資金は500万〜1,000万円程度になるケースもあります。ですが、助成金や補助金の活用、フランチャイズ本部のサポートを上手に使えば、負担を軽減しながら夢を実現できます。
本記事では、フランチャイズでネイルサロンを開業する際のメリット・デメリット・必要資金・成功のポイントを、事例とともにわかりやすく解説します。これから独立を目指すネイリストの方も、まったくの未経験からサロン経営を考えている方も、ぜひ参考にしてください。
ネイルサロンでの独立・開業とは
フランチャイズでネイルサロンを開業する場合には、ほとんどの場合店舗型で運営します。
中には自宅で経営できるフランチャイズもありますが、個人宅での集客は難易度が高いことやプライベートを保つためにも、店舗用の物件を用意し運営するのが一般的です。
この場合、物件取得費はフランチャイズ本部ではなく自身で負担するケースがほとんどです。
集客力の高い物件の選定や費用を抑えた店舗設計方法などフランチャイズ本部のサポートやノウハウの提供を受けることもできますが、自身で店舗用の物件を用意するため、初期費用はかさみます。
予算をきちんと立てていくらであれば現実的に支払えそうなのかを見定める必要があります。
また、フランチャイズのネイルサロンは、お客さまのネイルを装飾するいわゆるネイルサロンだけでなく、他の美容サービスを合わせて提供する店舗運営も特徴の1つです。
提供しているサービスはそれぞれのフランチャイズで異なるため、どのようなサービス内容を提供する店にするのか、比較検討が必要です。
ネイルサロン開業に必要な資金と費用内訳
ネイルサロンを始めたいと思っても、「いくらかかるのか想像できない…」と不安になる方は多いでしょう。
でも大丈夫です。資金の目安と内訳を事前に知っておけば、無理のない計画が立てられます。
あなたの開業資金プランの指針としてご活用ください。
開業時にかかる初期費用の目安
ネイルサロンの開業には、個人経営でもフランチャイズでも300万円～600万円程度の初期費用がかかるのが一般的です。
費用には、物件取得費・内装費・機材購入費・広告費などが含まれます。フランチャイズの場合は、加盟金や保証金などが加わるため、総額で500万～1,000万円を見ておくと安心です。
また、立地や店舗の広さによって必要な金額は大きく異なるため、自分がどの規模でどこに出店したいのかを早めに決めることが大切です。
フランチャイズ加盟金の相場と内訳
フランチャイズでネイルサロンを始める場合、加盟金の相場は50万円～200万円程度です。費用には、ブランドの使用権、研修、マニュアルの提供、サポート費用などが含まれています。
加盟金以外に必要な費用としては、保証金（家賃の前払いなど）や研修費、広告宣伝費、ロイヤリティ（運営後）などが発生する可能性があります。
ブランドによっては、加盟金を抑えたプランや、ロイヤリティ無料のフランチャイズもあるため、事前の比較検討が重要です。
店舗取得・内装費・備品費はいくらかかる？
ネイルサロンの開業で大きな出費になるのが物件取得と内装費です。
都心部であれば保証金だけで100万円を超えることもあります。地方でも平均して50万円～80万円ほど必要です。
内装費は1坪あたり約10万円〜15万円が相場で、20坪の店舗であれば200万〜300万円前後になることも。ネイル用のチェアやテーブル、ジェルライトなどの備品も合わせて50万円〜100万円程度を見込んでおきましょう。
必要な設備と、後からでも揃えられるものを仕分けておくと、初期費用を抑えられます。
運転資金の見積もりと管理方法
開業したばかりの頃は、売上が安定せず赤字になることも珍しくありません。3ヵ月～半年分の運転資金を確保しておくのが理想です。
運転資金には、家賃・人件費・光熱費・仕入れ代・広告費などが含まれます。たとえば月額50万円の支出がある場合、6ヵ月分で300万円の準備が必要になります。
また、資金管理はExcelや会計ソフトを活用し、常に収支を把握できる状態にしておくと安心です。
開業までの具体的な4ステップとスケジュール
「開業まで何から始めたらいいの？」と悩む方は多いです。ネイルサロンをフランチャイズで始める場合の流れを具体的に紹介します。
順を追って準備すれば、開業までの不安が軽くなります。
ひとつずつ段階を追って確認していきましょう。
ステップ1：フランチャイズ説明会へ参加
まずは興味のあるフランチャイズ本部の説明会に参加しましょう。
説明会では、加盟条件・サポート内容・ロイヤリティなどを詳しく聞くことができます。
参加費は無料であることが多く、直接質問できる貴重な機会なので、複数の本部の説明会に参加して比較するのがベストです。
ステップ2：契約〜物件選びのポイント
説明会で納得ができたら、フランチャイズ契約を結びます。その後、物件探しに入ります。
重要なのは「立地」です。集客しやすい駅近・人通りの多いエリアが理想ですが、家賃とのバランスを考慮して選ぶことが大切です。
本部によっては、立地診断や物件紹介をしてくれるところもあります。開業経験がない方は、サポートが手厚い本部を選ぶと安心です。
ステップ3：店舗工事・内装の準備
物件が決まったら、内装工事に進みます。ネイルサロンは清潔感や居心地の良さが重要なため、内装にはこだわりたいところです。
工事期間は1ヵ月程度が目安で、インテリアやサロンのコンセプトも固めます。
また、同時に開業に必要な備品の準備や、公式SNSの開設・開業告知なども並行して進めておくとスムーズです。
ステップ4：スタッフ採用とプレオープンの流れ
最後にスタッフの採用と研修を行います。未経験者でも応募できるようにするか、経験者のみに絞るかによって教育の仕方の変更が可能です。
プレオープン期間を設けることで、スタッフの実務力を確認したり、業務の流れの最終確認ができます。
ネイルサロン開業に必要な手続き・届出一覧
「何を届け出すれば開業できるのか？」と疑問に思っていませんか？
実はネイルサロンの開業には、意外とシンプルな手続きで済むことが多いです。
ただし、知らないと損をするポイントもあるため、事前の確認が重要です。
しっかり確認して開業をスムーズに進めましょう。
開業届の提出先と手続き方法
ネイルサロンを開業する場合は、税務署に「個人事業の開業届」を提出します。開業日から1ヵ月以内に行うのが望ましいです。
また、青色申告を希望する場合は「青色申告承認申請書」も提出しましょう。
提出は紙でも可能ですが、最近ではe-Tax（オンライン）での申請も可能で、手続きが簡略化されています。
税務署・役所でのその他の手続き
事業を開始するにあたって、住んでいる市区町村への届け出が必要なことがあります。
また、屋号で銀行口座を開設したい場合は、開業届の控えが必要となるため、控えに税務署の受領印を忘れずにもらいましょう。
保健所や消防署への申請は必要？
基本的にネイルサロンは保健所の許可が不要です。ただし、美容院と併設している場合や、施術内容によっては必要なこともあります。
また、店舗の規模や立地によっては、消防署への「防火対象物使用開始届」の提出が求められるケースもあるため、事前に確認しておくと安心です。
助成金・補助金の種類と申請の流れ
資金が足りるか心配…な方にとって、助成金や補助金の活用は大きな味方になります。どのような制度があるのか、どうやって申請するのかをわかりやすくご紹介します。
少しでも負担を減らすために、賢く制度を使いましょう。
ネイルサロン開業で使える主な補助金
代表的なものは「小規模事業者持続化補助金」です。広告費や店舗設備の購入費用などに使え、50万円〜100万円程度の支援が受けられます。
自治体独自の創業支援補助金などもあり、地域によってはより手厚い支援が受けられるケースもあります。
助成金の対象となる条件と使い方
助成金は主に雇用に関するものが多く、「キャリアアップ助成金」や「特定求職者雇用開発助成金」などが該当します。
たとえばパートスタッフを雇用し、条件を満たせば数十万円の支援を受けられることもあります。
ただし、申請条件が厳密に定められているため、事前の確認は必須です。
申請から受給までの流れと注意点
助成金・補助金ともに、計画書の提出と審査が必要になります。事前に準備する書類が多いため、商工会議所や行政書士などのサポートを受けるとスムーズです。
また、受給までには数ヵ月かかることが一般的です。申請が通らなかった場合に備えて、あらかじめ自己資金を確保しておくことが重要です。
ネイルサロンのフランチャイズに加盟するメリット
ネイルサロンを開業するにあたり、フランチャイズに加盟して得られるメリットを3点お伝えしていきます。
高い集客力が期待できる
ネイルサロンに限らず、美容業界ではネームバリューでお店を選ぶお客さまは少なくありませんが、フランチャイズでネイルサロンを開業すれば、最初からある程度の知名度がある店舗を構えることができます。
また、集客にはブランド力に加え、物件の選定も鍵となります。
物件選びについても、加盟するフランチャイズ本部によっては、市場調査のアドバイスがもらえることがあります。
昼夜の人口動向など物件選定前の事前調査が楽になるでしょう。さらには、フランチャイズ本部が販促活動を行ってくれるケースもあります。
フランチャイズ本部がブランディングのために大規模な宣伝をすることで、クチコミも広まりやすくなり、より有利な集客ができるようになるでしょう。
経営初心者でもオーナーになれる
ネイリストとしての技術は高くても、経営のノウハウがないという方も多いでしょう。しかし、フランチャイズであれば経営が初心者でもノウハウを教えてもらえるので、安心してネイルサロンの運営ができます。
研修制度が用意されているフランチャイズを選べば、より深い知識を得られるのでフランチャイズで独立した後に自力での独立を目指しているという方にとっても大きなメリットといえるのではないでしょうか。
接客やオーナー業に専念できる
フランチャイズのネイルサロンであれば、運営に必要な資材やその仕入れ先をフランチャイズ本部が用意してくれたり、開業にあたってのアドバイスをくれたりするところもあります。
また、フランチャイズ本部によっては、採用についてのサポートが受けられたり、スタッフ育成の研修があったりします。
頼れるスタッフがいれば、自身がネイリストの場合は目の前の接客に専念でき、資格がない場合でも、経営に専念できます。
特に初めてのネイルサロン開業は不安だらけで「とにかく目の前のことをきちんとこなしたい」と感じているオーナーにとっては、接客または経営に専念できるのは嬉しいポイントです。
また、早い段階から経営に携わることで、課題や改善点も見つけやすくなります。
自分らしいネイルサロンづくりにも専念できる環境はメリットとなるでしょう。
下記記事ではフランチャイズの仕組みを解説しています。参考にしてください！
https://entrenet.jp/magazine/25755/
ネイルサロンのフランチャイズに加盟するデメリット
ネイルサロンのフランチャイズに加盟するのには、メリットだけでなくデメリットもあります。
初期費用が高額になる場合がある
フランチャイズのネイルサロンは、開業するにあたり、加盟金、保証金、準備金などの初期費用が発生します。
加盟金や保証金が不要なフランチャイズもありますが、物件の取得費用、内装工事費が必要になるケースは少なくありません。
出店場所などにもよりますが、これらすべてを合計すると、初期費用だけでも1,000万円ほど必要となるケースもあります。
フランチャイズ本部を選ぶ際には、物件選定の相談ができるか、開業後の集客力があるかなど、初期費用に見合うメリットが得られそうかをきちんと判断して決めるようにしましょう。
ロイヤリティを支払わなくてはいけないケースも
ロイヤリティとは、フランチャイズのブランド力やサポートの対価としてフランチャイズ本部に毎月支払うものです。
ロイヤリティは売り上げの何％という場合もありますが、毎月固定の場合は、赤字の月でも発生する支出となるので、必ず加盟前に確認するようにしましょう。
ただし、中には毎月のロイヤリティは不要というフランチャイズもあるようです。
サービスやサポートを見比べる必要はありますが、フランチャイズ本部のサポートがあまり必要ではない場合、このようなフランチャイズを選んでみるのもいいかもしれません。
自由な経営はできない
フランチャイズに加盟すると、フランチャイズ本部の作成したマニュアルに沿って経営をしなくてはいけません。店舗の内外装はもちろん、接客方法などもフランチャイズ本部のルールがあるケースがほとんどです。
成功ノウハウを提供してくれる一方、オリジナリティは出せない場合もあるので、特別こだわりのある方はフランチャイズよりも自分で一から進めるのがよいでしょう。
また、競合避止の制約がある場合もあります。これは一定期間、同業種での出店を制限するというものです。フランチャイズで開業し、加盟契約終了後に自力で独立を目指す方にとっては、加盟前にしっかり注意しておく必要があります。
成功した先輩の事例をご紹介
美容院経営から新規事業として参入したオーナーの例
美容室経営で課題だったスタッフ採用難を克服するため、ネイリスト資格取得を推奨するフランチャイズネイルサロンに加盟した坂田さんは、豊富な物件情報と内装デザインのアドバイスを受け、理想のサロンを実現しました。
会社員とサロンオーナーの2足の草鞋を履く副業会社員の例
会社員の収入に限界を感じたアントレ社員・橋本は、財布を2つにした方が本業で攻めることができると思いネイルサロンのフランチャイズに加盟しました。
スタッフ選びを焦ってしまった結果、土日なのに誰も出勤せず、お店が開けられない日が半年も続いたものの、その後は長く信頼できるスタッフに出会うことができ、軌道に乗せることに成功しました。
詳しく読みたい方はこちらをご覧ください。
https://entrenet.jp/magazine/25168/
ネイルサロンの今後
ネイルサロンの需要は増えており、現在も成長市場といわれているほどです。数多くのネイルサロンが存在するものの、サロンごとに得意としている技術が異なります。
女性のおしゃれというイメージのあるネイルケアですが、近年では男性利用者も増えてきて顧客層を拡大していっています。そのため、ニーズの細分化により、サロンにファンがつきやすくなっているのです。
ネイルサロンの今後の需要は具体的にどのように拡大していきそうなのでしょうか。これら3つの需要について詳しく解説していきます。
男性利用者の拡大
ネイルケアは女性のおしゃれのイメージですが、最近では男性の利用者も増加傾向にあります。メンズのネイルアートの需要も高まっており、若い方を中心に指先のおしゃれを取り入れる方も増えてきています。
また、手元はよく目につく部分でもあるため、男性でもネイルケアをしているだけで清潔感のある指先を演出できます。
アートをしなくても爪や甘皮のケア、さらには艶出しなどの施術をしてもらいたいといった需要の拡大により、ネイルサロンは今後も成長見込みのある業界といえるでしょう。
シニア層への拡大
ネイルサロンは若い女性客が多いというイメージをお持ちの方は少なくないでしょう。しかし、少子高齢化によりシニア層は増加の一途をたどっています。
そんな人口が増えつつあるシニア層をネイルサロンの理想客層として取り込められれば、さらなる需要を高められるでしょう。
今までネイルサロンに通っていたお客さまが「もう歳だから…」と卒業してしまわないよう、ケアやデザインなど、シニア層にも受け入れてもらいやすそうなものを工夫して取り入れていきましょう。
またキッズ向けの爪に優しいネイルなどを取り扱うのも良いかもしれません。
フットケアとの相乗効果
男性やシニアだけでなく既存の女性客を取り込むのに、フットケアを取り入れるのもさらなる需要獲得のための策といえるでしょう。
巻き爪や深爪など足のお悩みを抱えている人は少なくありません。
トラブルを抱えていては、せっかくネイルを楽しみたいと思っていても楽しめないでしょう。
このようなお悩みを抱える方を取り込むことができれば、ネイルサロンへ通ってくれるお客さまも増やせる可能性があります。
まとめ
ネイルサロンのフランチャイズ開業で、初心者でも本部の支援を受けながら安定した経営を目指すことができます。
物件選びや集客のサポート、必要な備品の手配、さらにはスタッフ採用や研修まで、開業時の不安をフランチャイズ本部が手厚くフォローしてくれるのが大きなメリットです。
ただし、初期費用は300万円〜1,000万円近く必要になることもあり、ロイヤリティや運営の自由度など、加盟前に確認しておくべき点もあります。とはいえ、助成金や補助金を活用すれば、コストの負担を抑えることも可能です。
本記事で紹介したように、事前の資金計画やフランチャイズ本部の比較、手続きの確認を丁寧に行うことで、成功確率は大きく上がります。
あなたらしいネイルサロンの開業を目指す第一歩として、ぜひフランチャイズを検討してみてください。
よくある質問
Q：ネイルサロンを開業するために必要な資格とは
A：必須の資格はないが、「ネイリスト」などを持っていると箔が付く
ネイルサロンを開業するために必要な資格は特にありません。
つまり、ネイルサロンの経営はネイルサロンでの勤務が未経験でも可能なのです。ただし、有資格のスタッフをまとめるためにも、資格は持っていた方が安心かもしれません。
自信も経営者としてだけではなくネイリストとして活躍したいのであれば、「ネイリスト技能検定」や「ジェルネイル技能検定」などの資格を持っていると自分を売り込めるでしょう。美容学校に通わなくても、通信教育で学べるものもあります。
Q：フランチャイズでネイルサロンを開業する流れとは
A：フランチャイズでネイルサロンを開業する際には、以下の3つのステップで進んでゆきます。
- 加盟するフランチャイズを決める
- 店舗を探す
- 人材採用・研修をする
契約するフランチャイズ本部によって、毎月支払うロイヤリティの額も違えば、提供してもらえるサポートの質も違います。
ロイヤリティが高くても手厚いサポートが受けられる方がいい、サポートは少なくなってしまってもロイヤリティは安い方がいいなど、自分の経営スタイルに合うフランチャイズを見つけましょう。
なるべく複数のフランチャイズをリサーチし、比較検討するようにしましょう。
比較すればするほど、本当に自分に必要なものが見えてくるからです。
たいていのフランチャイズでは、加盟説明会を実施していることが多いので、気になるフランチャイズを見つけた方は参加してみることをおすすめします。
＜文／ちはる＞
