介護食宅配サービスは今後も成長が期待できる市場です。
日本では高齢者人口が増え続けており、「やわらか食」や「塩分控えめ」など健康に配慮した宅配弁当のニーズも拡大中です。
これから先も「食事の準備が負担」「買い物が困難」と感じる高齢者や家族は増えていくと考えられています。
「今から参入しても遅いのでは？」と不安に思う方も多いですが、実際には、地域によってはまだ十分にサービスが行き届いていないエリアも多く、参入の余地はあります。
本記事では、高齢者向けの宅配サービスの将来性や開業までの流れ、そして成功事例まで、事業を始めたい方に向けて実践的な情報を詳しく解説します。
これからの時代に必要とされる、介護食宅配サービスに興味のある方は、参考にしてみてください。
フランチャイズとは？仕組みから学ぶ成功例と失敗しない選び方 | アントレ STYLE MAGAZINE
なぜ今「介護食 宅配」が求められているのか？
介護食の宅配サービスは、高齢者世帯に対して栄養バランスの良いお弁当や持病や症状に合わせて工夫された食べやすい食事を提供するサービスです。
介護食とは、噛む力や飲み込む力が弱い高齢者などが食べやすいように工夫された食事のことで、ケガや持病で「食べる機能が低下した人」に合わせた“やさしい食事”を指します。
高齢者化による食事サポートの需要が増加したから
日本は急速な高齢化社会を迎えており、2025年には65歳以上の人口が約3,600万人、総人口の29％に達すると推計されています。
こうした中、多くの高齢者が「噛む」「飲み込む」といった食事動作に困難を抱え、満足な食事を取れない高齢者も数多く存在しています。
というのも、要介護認定を受けている高齢者の3割以上が「食事に手助けが必要」と感じているという調査もあります。
家族の負担軽減ができるから
高齢者の食事を家庭で毎日準備するとなると、家族には大きな負担がかかるでしょう。
仕事や家事と両立しながら、やわらかく食べやすい調理や塩分・栄養の管理を続けるのは、体力的にも精神的にも大変なことです。
そのため、介護食の宅配サービスは家族の負担を大きく軽減できる可能性を秘めています。
「やわらか」「塩分控えめ」「バランスの良いおかず」へのニーズ
加齢によって噛む力・飲み込む力が弱くなった方や、生活習慣病などで塩分やカロリーの制限が必要な方など、ニーズはさまざまです。
そんな時に「やわらか」や「塩分控えめ」「バランスの良いおかず」といった食事は高齢者が求めているメニューであり、とても需要があります。
また、宅配サービスでは、管理栄養士が監修することで、いろいろな要望に合わせたメニューが選べるように工夫されています。
家族も安心して任せることができ、高齢者本人にとっても毎日のお食事が楽しみになるサービスです。
介護食・宅配弁当ビジネスの可能性は？
高齢化が進む日本社会において、介護食や高齢者向け宅配弁当サービスは急拡大しています。
ここでは介護食・宅配サービスの将来性について解説します。
弁当市場の拡大と高齢者向け商品の成長
日本の弁当市場は年々拡大しており、中でも高齢者向けや健康志向の商品が大きな成長分野となっています。
介護食の宅配サービスは、やわらかい食感、塩分控えめ、栄養バランスのとれたメニューなど、高齢者特有の課題に対応した商品展開がポイントになります。
2025年には高齢者向け宅配サービス（小売ベース）は1,080億円になることが予測されています。
このことから、今後もさらなる成長が見込まれる市場であるとともに「高齢者と家族の安心な暮らしを支える社会的に意義深い取り組み」といえるでしょう。
注文のしやすさと定期配達の利便性
最近は、電話だけでなくインターネットやスマートフォンからも簡単に注文できるサービスが増加しています。
さらに、定期配達を利用すれば、毎回注文する手間が不要で、決まったタイミングに自宅へ食事が届く仕組みが整っています。
これにより、利用者本人やご家族の負担が大幅に減り、継続利用のしやすさも大きな魅力です。
特に、高齢者や体が不自由な方にとっては、毎日同じ時間に食事を届けてくれるサービスは大きな安心につながります。
注文を忘れる心配がなく、毎日の生活リズムも整いやすくなる点に大きな価値があります。
お試しセットや無料試食が利用者獲得のカギ
初めて宅配弁当を利用する方にとって、「味はどうか」「食べやすいか」という不安はつきものです。
そこで、多くの業者が導入しているのが、お試しセットや無料試食など、実際に食事を体験できるサービスです。
利用者は気軽に注文して自分の口に合うか確かめられるため、安心して継続利用へとつなげやすくなります。
また、こうしたお試し体験を通じて得られる「美味しかった」「安心できた」といった口コミは、新規顧客の獲得にも大きな影響を与えます。
実際に利用した方の声は信頼度が高く、多くの人が口コミを参考にサービス選びをしています。
継続的な顧客獲得や利用者の拡大のためには、お試しのしやすさと口コミの広がりが非常に重要なポイントとなっています。
介護食宅配サービスのフランチャイズって？食事は誰が作ってるの？
介護食宅配サービスのフランチャイズは年々増加傾向です。
しかし、介護食は専門性が求められる食事でもあります。なぜフランチャイズという形で全国展開できるのか、その仕組みについて、以下で詳しく解説します。
フランチャイズ本部の監修と品質管理
多くの介護食宅配ビジネスでは、本部（フランチャイズ本部）が専門の管理栄養士とともに、メニュー開発・栄養設計・衛生管理の基準を策定しています。
各店舗（加盟店）は、その基準やレシピに従いながら提供品質を維持しているのです。
加盟店がつくる場合・工場生産品を扱う場合
介護食の宅配弁当の製造はおもに下記の2つのパターンに分かれます。
| 方式 | 特徴 |
| 店舗オーナーが自店の厨房で調理・盛りつけ | 店舗ごとに弁当やおかずを調理し、そのまま盛りつけて配達する。 |
| 工場で大量調理→加盟店が仕入れ・配達 | 本部や指定工場で大量生産された弁当を加盟店が仕入れ、必要に応じて温め・盛り付けして配達。 |
どちらの方式も本部のレシピや衛生管理基準に基づいて提供されているため、食事の品質や安全性がしっかり守られています。
また、店舗ごとにできたてを届ける手作り感や、工場調理ならではの安定供給など、それぞれの方式にメリットがあります。
ですので、利用者の要望や地域の特性に合わせて、選択されているのが特徴です。
地域ごとの配送や見守りサービス
配送は各エリアのフランチャイズ加盟店（オーナーやスタッフ）が担当します。
ただ弁当を届けるだけでなく、直接手渡しをして、必要に応じて利用者の安否確認やちょっとした会話、困りごとのヒアリングサービスを行うことも一般的です。
介護食宅配サービスを開業するには？必要な資格や経験はいる？
開業までの流れ
介護食宅配サービスを開業するには、フランチャイズ本部や事業者への問い合わせからスタートします。
一般的に、資料請求から開業までは「3か月〜半年」かかるケースが多いです。
まずはフランチャイズ開業までの流れを紹介します。
| ステップ | 内容 |
| 問い合わせ・資料請求 | フランチャイズ本部や事業者に問合せ、資料を取り寄せる |
| 説明会・見学 | 説明会や店舗見学に参加し、事業内容を理解する |
| 加盟審査・契約 | 加盟審査を受け、条件に合えば契約を締結 |
| 研修・実地訓練 | 本部による研修や現場での実地訓練を受講 |
| 設備・店舗準備 | 店舗や厨房設備、必要な申請書類（保健所など）の準備 |
| 食材・備品手配 | 食材や容器、配送車両など必要なものを調達 |
| 最終チェック・営業開始 | 本部の最終チェック後、実際に営業スタート |
特に繁忙期や申請が混み合う時期は、準備・開業までの期間が延びることがあります。
説明会や研修、本部の対応状況など、事前にスケジュールをしっかり確認しておくことが大切です。
必要な資格・許認可
フランチャイズとはいえ、食品を取り扱う以上必要な資格や許認可を取得しなければなりません。
高齢者向けの宅配介護食を扱うサービスを運営するためには、以下のような資格が必要です。
開業には、主に食品衛生責任者の資格と保健所での営業許可が必須です。
食品衛生責任者の取得方法
- 各都道府県が実施する「食品衛生責任者養成講習会」を受講（1日講習が一般的）
- 受講資格は特に制限なく、誰でも申込み可能
- 講習修了後、その場で「食品衛生責任者」の資格証が交付される
- 費用は都道府県によりますが、5,000円前後が目安
飲食店営業許可の取得方法
- 店舗の保健所へ「飲食店営業許可申請書」と必要書類を提出
- 申請には営業する施設が衛生基準を満たしていることが必要
- 保健所職員が現地調査を行い、基準をクリアすれば許可がおりる
- 申請料は1万円〜2万円程度（地域による）
いずれも調理師免許などの専門資格は不要で、一般の方でも各自治体の手続きに沿って取得できます。
また、配達に車を使う場合は運転免許も必要になります。介護や調理の専門資格を持っていれば、より安心して取り組むことができるでしょう。
初期費用
高齢者向け介護食の宅配をフランチャイズに加盟して開業するためには、どのような費用がかかるのでしょうか。
こちらは初期費用と毎月かかるランニングコストです。
【初期費用内訳】
- 加盟金
- 保証金
- 研修費
- 初期店舗取得費
- 店舗外装・内装費
- 設備・道具調達費
【ランニングコスト】
- ロイヤリティ
- 店舗の家賃
- 水道光熱費
- ガソリン代
- 人件費
- 食品の仕入れ費用
- 備品代
このように、初期費用は店舗の規模や内容によりますが、合計で100万円〜500万円ほどが一般的です。開業前に必要資金をしっかり計画することが大切です。
フランチャイズの仕組みを知りたい方は、下記記事を参考にしてみてください。
フランチャイズとは？仕組みから学ぶ成功例と失敗しない選び方 | アントレ STYLE MAGAZINE
高齢者向け介護食宅配をフランチャイズで開業するメリット
介護食宅配サービスをフランチャイズで始める場合、フランチャイズならではの多くの利点があります。
個人でゼロから始める場合と比べて、スムーズな運営やリスク軽減などあらゆる面でサポートが得られるのが特徴です。
ここからは介護食宅配サービスをフランチャイズで開業するメリットを見ていきましょう。
ブランディングが不要
フランチャイズ本部が築いてきた「ブランド」や「認知度」をそのまま活用できます。
自分で一からブランドづくりや知名度アップのための営業をしなくても、開業初日から「お客様に選ばれやすく」「安心して利用してもらえる」環境が整っています。
そのため、無名のサービスとして一から信頼や顧客を積み上げる必要がなく、はじめから集客しやすいというメリットがあります。
本部のノウハウを活用できる
すでに実績のある本部のノウハウを活用し、専門性の高い介護食や運営方法、営業活動のコツなどを学ぶことができます。
未経験でも安心して開業できるうえ、運営中も本部のサポートを受けられる点が大きな魅力です。
低コストで店舗経営ができる
フランチャイズで開業すると、複数の店舗とまとめて食材や設備を仕入れることができるため、コストが安くなります。
また、本部が広告や集客を支援してくれるので、個人で広告費をたくさんかける必要がありません。
こうした協力体制によって、低コストで店舗運営が可能です。一人でゼロから始めるよりも、少ない費用とリスクで安定した経営が目指せます。
高齢者向け介護食宅配をフランチャイズで開業するデメリット
高齢者向けの介護食宅配は、ただ食事を運ぶだけの仕事ではありません。
業務内容には、安否確認の意味合いが含まれることも多いため、「人の命を見守っている」という意味では非常に責任の重い仕事です。
契約上の縛りがあるのはもちろんのこと、売り上げが思うように立たないからといって、簡単に辞められるものではないことを十分に理解しておきましょう。
もちろん高齢者の生活を守ることがやりがいとなる場合も多いので、責任とやりがいの比重をきちんと見極めるようにすると安心です。
高齢者向け介護食宅配サービスに限らず、フランチャイズに加盟して事業を行う時に考えられる注意点や制約をしっかりと理解しておくことが大切です。
自由度の低さ
- メニューやサービス内容は本部の方針に従う必要がある
- 独自のアイデアや地域限定サービスの導入が難しい
フランチャイズ本部が決めたメニューや運営ルールに従うため、自分のアイデアや店舗独自のサービスを柔軟に導入するのが難しい場合があります。
自由に事業展開したい方には、窮屈に感じることもあるでしょう。
ロイヤリティなどのコストがかかる
フランチャイズのロイヤリティの仕組みには大きく2つあり、「売上高連動型」と「定額型」が存在します。
- 売上高連動型：月々の売上に応じてロイヤリティの支払い額が決まるため、売上が少ない月は支払いも減ります。
- 定額型：月の売上に関係なく毎月一定額を支払う方式で、この場合は売上が少ない月でも定額のロイヤリティ支払いが必要です。
実際にどちらになるかはフランチャイズ本部や契約内容によって異なります。
契約する際は、必ず「ロイヤリティの形態」や「最低保証額の有無」など詳細を事前に確認しましょう。
ブランドイメージに影響される
フランチャイズ経営では、ブランドイメージに大きく左右されるというデメリットがあります。
例えば、本部や他店舗で不祥事が発生した場合、自店とは無関係であってもそのイメージ悪化が自分の店舗にも及びます。
ブランド全体の評価が下がると、「安心できるお店」とみなされず、集客や売上に悪影響が出る可能性もあるでしょう。
このように、自分の店舗の努力だけではコントロールしきれない部分があるのがフランチャイズならではのリスクです。
競合避止義務に縛られる
フランチャイズで開業する時に、知っておいて欲しいことは「競合避止義務」についてです。一般的に規約には、以下の制限が含まれます。
- 「加盟店がフランチャイズの本部や他加盟店と競合する事業を同時に運営しない」
- 「他社ブランドの同種サービスを提供しない」
たとえば、同じ地域で他の介護食宅配ブランドを新たに立ち上げたり、自店の近くで独自の同業サービスを始めたりすることが禁止されるケースが多いです。
競合避止義務は法律（法律上の義務）ではなく、フランチャイズ契約ごとの「契約条項」として定められるものです。
つまり、法令で必ず義務づけられているわけではなく、各フランチャイズ本部と加盟者の間で交わした契約に基づいて効力を持ちます。
この義務を破った場合、契約に「違約金」や「損害賠償」等の定めがあれば、違約金を請求されたり、契約解除といった厳しい措置が取られることがあります。
違約金の有無や内容・金額は契約書に明記されている場合が多いので、必ず事前に確認することが重要です。
介護食宅配サービスで開業した成功事例を紹介営む先輩の声を紹介
ここでは、実際に高齢者向けの介護食宅配サービスで開業した方の成功者の声を紹介します。
たった一人で始めた事業が拡大 「食」と「見守り」で実現した社会貢献
「ニコニコキッチン姫路店」を運営する三木さんは、祖母の一人暮らしをきっかけに食事の大切さと高齢者支援の必要性を感じ、加盟を決意しました。
お弁当の「味」と「サービス」はもちろんのこと、配達時の安否確認など、単なる食事提供だけでなく地域社会に深く根ざす事業スタイルにも満足しています。
一人で始めた事業は徐々に軌道に乗り、介護事業所などへの丁寧な営業活動で信頼を積み重ねました。
利用者およびスタッフも増え、開業8年目には店舗を拡大し、現在は21名体制、1日230食を配達、月商530万円規模へと急成長を遂げました。
「必要とされるビジネス」を地道に追求し、地域社会に貢献し続けています。
株式会社ソーシャルクリエーション／ニコニコキッチンのオーナーレポート｜独立・開業・フランチャイズ募集の【アントレ】
夫婦で定年のない働き方を！Uターン起業で地元への社会貢献を実現
「宅食ライフ福岡南店」の江口さんは、妻は金融業界、夫はテーマパークに勤務していました。
妻の会社の早期退職者募集をきっかけに、「定年のない働き方」を目指して家族で話し合い、千葉から福岡へUターン。2022年2月、宅食ライフ福岡南店をスタートしました。
加盟当初は、未経験で本当に安定した経営ができるのかという不安がありましたが、研修の負担が少なく、始めやすいフランチャイズモデルで一歩を踏み出すことができました。
開業後は、利用者やご家族の要望になるべく応える「3分間サービス」を徹底。温めや配膳、買い物代行まで行い、地域やケアマネジャーの信頼を地道に積み重ねていきました。
その努力が口コミとなって広がり、配食数も徐々に増加し、創業当初の不安を乗り越えて、今では安定した業績を維持できるようになっています。
株式会社シルバーライフ／高齢者向け宅配弁当 まごころ弁当・宅食ライフ のオーナーレポート
介護食の宅配サービスで開業する心構え・高齢者ならではの注意点
高齢者向け介護食宅配サービスを開業する際、以下に注意しましょう。
食品の衛生・品質管理の徹底
介護食は体力や免疫力が落ちている高齢者が口にするものです。
食材の保存温度や調理工程、配達時の温度管理、異物混入防止など、安全性確保が欠かせません。
衛生基準を守り、一つひとつ丁寧な管理を徹底したうえで利用者のもとに届けています。
高齢者の身体機能と介護知識の重要性
高齢者は身体機能の低下や持病、嚥下障害など様々なリスクを抱えています。
噛む力や飲み込む力、塩分・カロリーの制限など一人ひとり異なるため、介護知識を持ち、個別に対応する姿勢が求められます。
また、配達先で利用者の様子に細かく気を配り、体調や生活習慣の小さな変化を見逃さない観察力が必要です。
必要に応じてご家族やケアマネージャーと連携することで、早期発見・早期対応にもつながります。
さらに介護が必要な高齢者の方を相手にする、高齢者向け介護食宅配サービスでは、人命救助が必要な場面に遭遇するかわかりません。
介護の方法についてはもちろん、基礎的な人命救助や応急処置の知識・対応力は身につけておくことをおすすめします。
【まとめ】介護食宅配フランチャイズ、今こそ始めてみませんか？
高齢者向け介護食宅配サービスへの参入は、今まさに大きなビジネスチャンスです。
高齢者やご家族の日々の「必要」に応える食事・おかず・弁当などの宅配は、地域で強いニーズがあります。
注文のしやすさや塩分・栄養バランスを意識したセットメニューの宅配弁当も評価され、競合他社と差別化しやすいでしょう。
さらに、営業・注文サポートといった本部のバックアップも充実しているため、経験がなくても安心してビジネスを始めることができます。
ただし、加盟前には本部のサポート体制やエリア制限、必要な費用などをしっかり確認しておくことも大切です。
自分に合ったフランチャイズを選び、地域に喜ばれる介護食宅配ビジネスをぜひスタートさせてみてください。
「介護食 宅配」市場はこれからも広がっていく分野なので、少しでも興味があれば前向きにチャレンジしてみる価値があります。
＜文／ちはる＞
