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「育児のための独立」もアリ? FQ JAPAN編集長に聞く男性育児と起業の関連性

生ボイス

あなたの独立・起業のきっかけは、なんですか?

雇われずに自分の力で仕事をしてみたいから。今よりも収入を増やしたいから。自分で会社を興してみたいから――。

さまざまな動機がある中で、育児のために時間を作りたいから、と独立を選択する人も増えていると、今回お話を伺った林憂平さんは言います。

父親専門の育児誌「FQ JAPAN」で編集長を務めている林さん。

今回は林さんに、2006年の創刊から今までの日本の育児事情、そして独立と育児の意外な関係についてお話を伺いました。

<プロフィール>
林憂平さん
FQ JAPAN編集長

大学卒業後にメーカーに勤務し、メディアへ向けた情報発信などの業務を担当する。
2017年にアクセスインターナショナルに入社。広告営業や新規事業の立ち上げを経験後、現在はFQ JAPANの編集長に就任する。

FQ JAPAN:https://fqmagazine.jp

2006年創刊。「イクメン」ブームよりも前から、日本の“育児”を見つめて変わった3つのこと

――まずは林さんが編集長を務める、FQ JAPANとはどういった雑誌なのか、簡単に教えていただけますか?

林さん
日本で唯一の、父親へ向けた育児情報誌です。

ルーツは「FQ」というイギリス発の雑誌にあります。

イギリスは“ジェントルマン”(紳士)の国であり、島国ということで、大陸側のヨーロッパ各国と比べるとジェンダーに遅れがありました。

そこでイギリス政府は国を挙げて、女性の社会進出を推し進めていったのですが、それまで「育児はお母さん、ママがするもの」という認識があったせいか、父親に向けた情報誌というものが存在しなかったんです。

そういった経緯で誕生したイギリスの「FQ」と、ライセンス契約を結んで日本版「FQ」として2006年12月に創刊したのがFQ JAPAN(以下、FQ)なんです。

――2006年に創刊というと、「イクメン」(2010年流行語大賞トップテン入り)という言葉よりも前から、父親の育児へ注目をしていたのですね。創刊から15年。「イクメン」ブームなどを経て、当時と2021年現在で変わったことがあれば教えてください。

林さん
創刊当時と比べて、世の中が変わったことは、大きく3つあります。

1つ目は、制度活用の側面。

2020年に小泉進次郎環境大臣が育児休暇を取得したように、男性が育児休暇の取得に積極的になりつつあります。

とはいえ「育児休暇を取得したい」と思っている男性は全体の70%以上いるのにも関わらず、実際に取得しているのは、わずか7.5%。(2019年度)

※出典:https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifeevent/birth/5.html

女性の育児休暇の取得率が90%以上であると考えると、まだまだのように思われますが、それでも創刊当時の取得率はほぼ0%に近い数字であったことを考えると、大きな前進です。

2つ目は経済的、社会的価値観の側面。

核家族化や共働きの家庭は、創刊当時と比べても増え続けており、男性だけの収入に依存をしない家庭が増えつつあります。

加えて、ジェンダーや多様性を大切にする世代が、子育てのキー世代となってきたことで「夫婦で共に働いて、共に子育てをする」価値観が一般化してきたように思います。

――3つ目はなんでしょう?

林さん
3つ目は、テクノロジーの進歩の側面です。この10年ほどでスマートフォンが爆発的に普及しました。それに伴い、育児の業界でもさまざまな側面から、テクノロジーによる育児のサポートが進みました。

いわゆる「ベビーテック」と呼ばれる領域なのですが、こどもの体調、状態を確認できるアプリや、就寝時のモニタリングであったりと、テクノロジーの力で、お母さんの負担を減らし、お父さんも育児により参加しやすい環境が整ってきたんです。

そういった制度や価値観、テクノロジーが進歩していく中で、独立・起業と育児が、密接に関わっているなと感じることが多くなってきました。

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「育児のための独立」もアリ? 独立と育児の意外な関係

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