「続く起業家と続かない起業家の違いはなにか？」

起業をするということは、会社員の意識のままではいけないことはわかります。では、ビジネスの本場アメリカのビジネスパーソンが常識的に行っていて日本のビジネスパーソンが意識していない習慣とはなにか？ハイパフォーマンスな状態を維持するために必要になる「PDCA（Plan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）の頭文字をとったもの）」の回し方とそれを習慣化するための方法をご紹介します。

１．アメリカで優秀な起業家が常識として実践していることは何か？

アメリカでは太っているビジネスパーソンは出世しないといわれています。
それはなぜか？「太っている＝自己管理ができない＝仕事ができない」という印象を与えてしまうからです。
もちろん、肥満の原因は人それぞれ事情があるため、一概に「太っている＝悪」とは結論付けられません。
日本国内においても、厚生労働省の調査では、「肥満者の割合は男女とも低所得層のほうが高い傾向にあり、年収600万円以上の男性の肥満率は25.6％であるのに対し、年収200万円未満の低所得者38.8％と13.2ポイントの差がある」（※1）という結論が出ています。

※1　「平成 26 年　国民健康・栄養調査結果の概要」（P.6）https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzoushinka/0000117311.pdf#page=7
　※リンクの遷移先はPDFファイルです。ダウンロードに大量の通信費がかかる可能性があります

仕事ができる人は健康管理についてもPDCAが回せる

こうした背景から、肥満の原因は何であれ、不摂生な生活はビジネスにおいて利益を生み出しにくいことがわかります。
話をアメリカに戻すと、一流のビジネスパーソンは私生活にもPDCAサイクルを取り入れています。
PDCAサイクルは、事業活動における生産管理や品質管理などの管理業務を円滑に進める手法の１つであり、優秀なビジネスパーソンは健康管理においても事業と同様にPDCAサイクルを回しています。

健康管理の計画（Plan）を立てるためには自分の「なりたい姿」を設定することが必要です。
次に立てた計画を実行（Do）するために、一度立てた計画はあえて見直さずすぐに行動に移し評価（Check）や改善（Action）で改善していきましょう。
健康のための行動は継続的に行うことで効果や改善点が見えてくるため、一度の実行だけでなく記録をして振り返ることが重要です。
自分に自信がある人ほど、自分を客観的に見つめることができない傾向を持ち合わせています。
これを解決するための簡単な方法は、結果の良し悪しかかわらずとにかく記録し、なるべく手間をかけずに、ハードルを下げることです。
人生百年時代と言われる今、「長く働くこと」は資産運用のひとつと捉え、アメリカのビジネスパーソンはその重要性を認識し取り組んでいます。

※2　厚生労働省「平成26年版厚生労働白書 健康長寿社会の実現に向けて～健康・予防元年～（本文）」（P.75）https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/kousei/14/dl/1-02-1.pdf
　※リンクの遷移先はPDFファイルです。ダウンロードに大量の通信費がかかる可能性があります

※3　 OECD「図表で見る医療2019」（P.1）https://www.oecd.org/japan/health-at-a-glance-japan-JA.pdf
厚生労働省「令和２年簡易生命表の概況」（P.1）https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life20/dl/life18-04.pdf
　※リンクの遷移先はPDFファイルです。ダウンロードに大量の通信費がかかる可能性があります
厚生労働省「令和2年版厚生労働白書－令和時代の社会保障と働き方を考える－」（図表1-2-6　平均寿命と健康寿命の推移）https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/kousei/19/backdata/01-01-02-06.html

日本のビジネスパーソンは食事管理ができていない

日本での健康維持のための生活習慣意識調査では、健康的な食生活を意識している人の割合は約69.9％となっています（※4）。しかし、残りの約30％の人は特に食生活を意識していません。その理由としては「面倒だから」「時間にゆとりがない」などが挙げられています。
対照的にアメリカでは、国民皆保険はなく莫大な医療費がかかる上、成果主義の導入のため成果を上げられなければ退職を余儀なくされる厳しい環境に身を置いている人が多いため必然的に健康に意識が向きやすいと言えます。
このように、国の制度や生活スタイルの違いが、健康に対する意識の差を生んでいることがわかります。
とはいえ、日本も社会保障制度の在り方を見直す意見や、グローバル社会との格差を懸念する声も上がっています。
「このままではいけない」と感じる人から、自発的に変わり始めている今の日本。自分の生き方はこれで良いのだろうかと思う人は、この機会に食生活を見直すことをおすすめします。

※4　農林水産省「食育に関する意識調査報告書HTML形式（平成29年3月）」（3 調査結果の詳細 （4. 生活習慣病の予防や改善に関する食意識や実践について））https://www.maff.go.jp/j/syokuiku/ishiki/h29/3-4.html

３．なぜ日本のビジネスパーソンは食事の管理ができないのか？

同じ先進国同士でありながら、なぜアメリカと日本のビジネスパーソンに差が広がったのでしょうか。先述した保険制度の違いのほか、その一因に日本人と時間に対する考え方が関係していそうです。

日本人の約66.3％が「時間に追われている」と感じている

「セイコー時間白書2022」（※5）によると、日本人の66.3％が「時間に追われている」と感じています。平均残業時間が月に25～26時間と仮定すれば、週5勤務なら1日に1時間強の残業をしていることになります。同白書によると、自分のオフタイムに価値をつけると1時間あたり13,639円となり、貴重な時間を割いて料理をすることを「もったいない」と感じるのかもしれません。

また食のグローバル化が進んだことにより、食事に割く時間的コストは大きく下がりました。ファストフードの台頭やフードデリバリーの進化によって、いつでもどこでも食べたいものを手に入れられます。

自分の時間を捻出するため、安価で手軽な食生活を送ることになり、結果として栄養バランスの偏りや高カロリーな食生活が習慣化し、生活習慣病などの病気を発症する人が増えたのです。

※5　「セイコー時間白書2022」https://www.seiko.co.jp/timewhitepaper/2022/detail.html

食事の時間的コストと健康維持は両立できないのか？

労働時間の増加を、食事の時間的コストを削ることで対応してきた日本人。しかし健康維持はしづらくなり、世界中で「ヘルシー」と評価される日本食（※6）を主食とする日本人は減りました。
とはいえ、今後も労働時間が減ることは考えづらく、独立開業を目指すのであれば時間的コストの増加は免れません。そこで次章からは、今からできる食事の改善方法をご紹介していきます。

※6　農林水産省「「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録されています」https://www.maff.go.jp/j/keikaku/syokubunka/ich/index.html

４．今からできる食事の改善方法とは？

優秀なビジネスパーソンとして、活躍し続けることができる起業家として健康を継続するために時間のない日本のビジネスパーソンはまず何から着手すべきでしょうか。

「健康管理」のPDCAを回すために

PDCAを回す上で課題となりやすいのが実行（Do）と、継続です。時間がない日本のビジネスパーソンにとって毎日摂取する料理の改善が最短の方法です。具体的には自炊による栄養バランスの管理と健康的な食事を提供するデリバリーサービスの活用が考えられます。
一方で、自炊をした場合はメニューの考案、買い出し、調理、片付けと非常に時間と手間がかかりますし、デリバリーサービスを日常的に利用した場合はコストがかさみます。
健康管理のPDCAを回すためには、時間とコストを考慮した続く仕組みと環境を準備することが何よりも重要です。
PDCAの「実行（Do）」を他者の力を借りることで、簡単かつ正確に行うのもビジネススキルの1つといえるでしょう。

自社ビジネスの成長のために、健康面にも留意したPDCAサイクルを習慣化しながら、「続く起業家」を目指しましょう。