理美容でもフランチャイズオーナーになれる？種類と開業するために必要な資金とは

独立・開業を考えているのであれば、フランチャイズという形態を活用して事業を展開してみてはいかがでしょうか。フランチャイズにはさまざまな業種があるため『ヘアサロン』や『リラクゼーションサロン』などといった人気の理美容でも、フランチャイズオーナーになることが可能です。そこで本記事では、理美容という業種でのフランチャイズの種類と、フランチャイズオーナーになるために必要な指揮について詳しくご紹介します。

フランチャイズとは？

フランチャイズは、ビジネスの形態のひとつで「フランチャイズに加盟する個人・法人（以下、フランチャイズオーナー）がフランチャイズ事業を展開する本部（以下、フランチャイズ本部）から独自の商品やサービスを使用して営業する権利をもらい、その対価として『ロイヤリティ』などの費用を支払う」という仕組みで成り立っています。

この記事を読む前に「フランチャイズってよく分からない、もっと知りたい」という方はこちらの記事も読んでみてください。

フランチャイズという形態を利用して営業している店舗は数多くあり、最近は理美容というジャンルでも多くの企業が参入しています。

理美容系フランチャイズの主な種類

では、理美容系のフランチャイズにはどのような種類があるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。

リラクゼーションサロン

未経験からでもチャレンジできる理美容のフランチャイズのひとつに『リラクゼーションサロン』があります。

身体の不調に対してアロマや指圧などさまざまな方法でアプローチし『癒やし』を提供するのがリラクゼーションサロンです。

店舗運営はスタッフが行い、フランチャイズオーナーは、週に1〜2回程度お店に出向いて経営すればOKという店舗もあり『副業でできるところが魅力』といえます。

エステサロン

『エステサロン』も理美容のフランチャイズの中で人気のある職種です。

フランチャイズ本部に採用やスタッフ研修などをサポートしてもらえるので、エステサロン経営が初めての方でも安心して挑戦できるでしょう。

マッサージサロン

理美容のフランチャイズで多く存在しているのが『マッサージサロン』です。

最近は、低価格帯のマッサージサロンが数多く登場しています。競合は多いのが事実ですが、マッサージの技法や地域性などの独自性を生かして差別化をはかっている本部もたくさんあるので、そういったフランチャイズ本部を選んでフランチャイズにチャレンジするのがおすすめです。

ヘアサロン（美容院、理容院）

理美容の中でも『ヘアサロン』は、美容師・理容師の国家資格を持っている施術スタッフの雇用が必須になります。しかし、フランチャイズであれば、店舗運営のみを行うフランチャイズオーナー自身には特別な資格は必要なく、初心者でも参入しやすいことが魅力です。

有名店のフランチャイズであればブランド力があり、一気に集客も見込めて利益をあげられるでしょう。

ネイルサロン

『ネイルサロン』も理美容でフランチャイズオーナーになりたいと考えている方におすすめの選択肢です。

個人開業に比べて、フランチャイズの方が初期費用はかかる傾向にありますが、ブランド力を利用して集客できるので、フランチャイズという形態をぜひ活用したいところです。

かかる初期費用はフランチャイズ本部によって差があるので、ブランド力がありつつ初期費用を抑えめにできるフランチャイズ本部を探すといいでしょう。

こちらの記事には、サラリーマンとして働きながら実際にネイルサロンオーナーとして開業した方のインタビューが載っています。

まつげサロン

まつげパーマやまつげエクステなどを行う『まつげサロン』は、理美容の中でもヘアサロンと同じく『アイリスト』と呼ばれる施術スタッフに美容師の国家資格求められる業種になります。

アイリストは美容師の国家資格に加えて、施術の技術も必要になりますが、こちらは本部の研修制度を利用する形でOKな場合が多いです。

ヘアサロン同様、店舗運営をする分には、オーナーが資格を取る必要はありません。

理美容のフランチャイズオーナーになるために必要な資金とは

続いて、理美容という業種でフランチャイズオーナーになるためにかかる『費用』についてお伝えします。

フランチャイズに挑戦するには、ある程度まとまった資金が必要です。理美容のフランチャイズオーナーを目指しているのであれば、必要なお金を把握し、目標値を設定して早速資金集めをスタートしましょう。

加盟金

まずは加盟金です。

加盟金とはその名の通り『フランチャイズへ加盟する際にオーナーが本部へ支払うお金』のことです。理美容という業種問わず、フランチャイズに加盟する際には必要になる費用といえます。

この加盟金を支払うことで、オーナーは本部からノウハウを受け取ったり、商品やサービスを使用する権利をもらったりできるようになるのです。

中には加盟金を支払う必要がないフランチャイズ本部もありますが、一般的には加盟金として数百万円支払うことが多いといえます。また、加盟金の中には研修費や店舗関連費用が含まれていることもあるので、内容をしっかりチェックしましょう。

店舗関連費用

店舗関連費用とは『物件費・内装工事費・設備費など』を指します。

理美容の場合、施術を行うためのスペースが必要になります。その物件を取得する費用や内装・外装にかかる費用については、本部とオーナーとの取り決めによって負担額が決まっています。

工事費は全額オーナー負担になるのか、本部に何割か負担してもらえるのかは、フランチャイズ本部との取り決め次第です。費用の負担割合によってかかる初期費用が大きく変動するので、契約内容を確認しておくことをおすすめします。

研修費

理美容業界は『スキルを持ったスタッフが施術を行うこと』がサービスの基本です。そのため、スタッフのスキルアップのために研修を行わなくてはなりません。

提供しているサービスや商品は本部の基準に合わせる必要があるので、フランチャイズに加盟すると、本部の管轄の元で研修を受けられます。

また、理美容未経験者がフランチャイズオーナーになる際、経営するためのノウハウを教える研修を設けてくれるところもあります。

研修費用が加盟金に入っている本部もあれば、加盟金の他に別途研修費を支払う必要がある本部もあるので、事前に確認しましょう。

人件費

「運営していくうえで施術スタッフの採用が欠かせない」理美容でのフランチャイズでは、人件費もかかります。

接客をオーナー単独で行うことは至難の業です。とはいえ、どのようにスタッフを採用していくべきかなど、理美容業界が初めてのオーナーは想像しにくいことでしょう。

採用に関しても、フランチャイズ本部のサポートを受けられる場合がほとんどなので安心です。

人件費は、初期費用とは違って毎月一定の費用がかかるものです。売り上げの半分程度は人件費にかかると考えておいた方がいいでしょう。

賃料

人件費と同じように、物件の賃料も毎月定額でかかります。出店するエリアや物件の広さなどによって相場は大きく変動するので「売り上げの何%ほどかかる」と一概にはいえません。

また、理美容業界ではガスや電気、水道を使用することが多いため、毎月の光熱費も多くかかります。

十分なサービスを提供できる程度の広さを確保しつつ、収支を圧迫してしまわない金額かどうか、しっかり考える必要があるといえるでしょう。

備品費

理美容業界では、施術に使うための備品がさまざま必要です。

ヘアサロンであればカラー剤やシャンプーなど、リラクゼーションサロンであればタオルやアロマオイルなどがこれに当たります。

備品に多くの費用を使いすぎて出費がかさまないよう、事前に細かくシミュレーションをしておくと安心です。

ロイヤリティ

フランチャイズにおいて避けては通れないのが『ロイヤリティ』です。フランチャイズ本部からサポートを受けたり、商品やサービスを提供し続けたりするためには、ロイヤリティは必須です。

ロイヤリティが売り上げに対する割合で決まるのか、売り上げが変わっても変わらず定額なのかは本部によって異なるため、確認しておきましょう。

毎月定額の場合、売り上げがあがった場合は助かりますが、売り上げが下がったときに収支を圧迫する原因になってしまうので注意が必要です。

理美容業界でフランチャイズオーナーを目指すなら

独立・開業を目指すなら、フランチャイズという選択肢を考えてみるのがおすすめです。理美容業界で働いたことがある方や、興味がある方は、人気サロンのオーナーとしての仕事をスタートしてみてはいかがでしょうか。

理美容業界のフランチャイズをお探しなら独立開業情報サイトをチェックするといいでしょう。さまざまなフランチャイズ情報がそろっているので、今後を考えるうえで参考になるはずですよ。