3.事業プランの立案事業計画書は、前述した主要項目の説得力によって可否が決まる。では、具体的には、どんな内容を書けばいいのか。平易な表現をすれば次のようになる。
「何を、なぜ、誰に、どんな市場で、どんな特徴を持って、どのように知らせ、どのように提供するか。そして、それは、いつ、誰と、どんな方法で、どんな数字にもとづき、どんな数字を目指して行うのか」である。
それをさらに細かく表現したのが表である。実際にはボリュームが増えるため、冊子として仕上がるものが多い。その場合、全項目に記述するだけでなく、計画書としての山場を設けることが大切。内容の魅力を伝える部分、その根拠を示す部分、そして計画の緻密さ、これらには特に注力しよう。
事業計画書の作成にあたって注意したい点は、わかりやすく書くということ。内容がわからないプランに賛意を示す人はいない。また、難解な専門用語の羅列や外国語表記の連発も逆効果。長すぎる前置きや、多すぎる参考資料も考えものだ。とにかく、明瞭かつ簡潔が鉄則。もし、プランが壮大ならば、一言でわかるタイトルやサマリー（事業プランの要約）が必要だ。
さらにデータの使い方もポイント。相手を説得するためには、山場となる部分で裏付けデータが必要になる。数値データは、表やグラフを活用して煩雑にならないよう表記したい。また、前書き部分などに、「資金を提供してほしい」「パートナーになってほしい」などの作成目的を示すことも大切。
そして、文章は「ですます調」で書くこと。他人に物事を依頼するための書類なのだから。
