仕事を辞めたいけれどなかなか言えない状況を改善するための方法とは?

目次

仕事を辞めたいと感じる主な理由

仕事を辞めたいと感じる主な理由としては以下が挙げられます。

  • 職場での人間関係
  • 仕事にやりがいを感じない
  • 給与が少ない
  • 将来性が不安
  • 労働環境(パワハラなど)に不満がある

職場での人間関係

相談があって上司に話しかけても嫌な顔をされる・社内での男女関係が拗れて気まずい空気が流れている・同僚に挨拶してもそっけない態度をとられてしまうなど、職場における人間関係を理由に仕事を辞めたいと感じる人は少なくありません。

自分から明るく挨拶する・愛想良く接する・仕事で成果を出して会社に貢献したりするなど自分から行動を起こしても状況が改善しなければ、職場で人と顔を合わせるのも辛くなってしまいます。

仕事にやりがいを感じない

仕事にやりがいを感じられないシチュエーションとしては、「仕事の成果が目に見えてわかりにくく、会社にどれくらい貢献できているかがわかりにくい」「頭を使う必要がない単純作業が多く、自分にしかできない仕事ではない」などが例として挙げられます。

今現在やっている仕事にどうしてもやりがいを見出せなかったり、他の部署への異動を希望しても実現が難しそうな場合は、転職することで自分にぴったりなやりがいのある仕事を見つけることができる可能性があります。

給与が少ない

「自分がしている仕事の量に対して給与が少ない」「会社の業績不振でボーナスを減らされた」などといった理由から、会社への不満を溜め込んでいる人もいるようです。給与が途中から急激に減らされてしまうと生活に支障が出る上に、自分のしている仕事に見合わない給与しかもらえなければモチベーションも必然的に下がってしまいます。

プライベートの時間や家族と過ごす時間などを犠牲にしてまで仕事に打ち込んでいたのに、給与は減る一方だったら、何のために仕事をしているのか分からなくなりますよね。

将来性が不安

会社の業績が年々下がってきている、同僚がさまざまな理由で次々に退職して社員が減ってきているといった状況の場合、会社の将来性に不安を感じるのも無理はありません。会社に将来性がない場合、今の会社で今まで培ってきたスキルや経験なども無駄になってしまう可能性があります。

会社の良くない流れを断ち切るため、業績向上のために新しいプロモーション方法や事業拡大などを提案したが、方針が変わる気配はない・・・といった状況の場合は、むしろ転職しない方がリスクが高いと思いますので、転職を検討するべきでしょう。

労働環境(パワハラなど)に不満がある

自分が今現在働いている労働環境に不満を感じていたり、上司からパワハラ・セクハラ・マタハラなどのさまざまなハラスメントを受けていたりすると、仕事へのモチベーションどころか仕事場へ行くのすら憂鬱になってしまうことがあります。

セクハラのような職場での嫌がらせは違法行為になる可能性があり、労働組合・労働基準監督署・弁護士などから解決のサポートを受けることで解決できることがあるので、積極的にそういったサポートを受けるようにしましょう。

仕事を辞めたくても言い出せない主な理由


仕事を辞めたくても言い出せない主な理由としては、以下が挙げられます。

  • 上司に伝える勇気がない
  • 同僚と気まずくなって働きづらい
  • 人手不足により引き止められる可能性があるから
  • 家族・親に心配・迷惑をかける
  • 転職先が決まらない
  • 今の環境を変えるのが怖い
  • 新卒入社してまもない・まだ20代

1:上司に伝える勇気がない

仕事を今すぐにでも辞めたいけれど、いざ辞める旨を上司に伝えるとなると勇気がなくて話を切り出せないという人は少なくありません。むしろ、このケースが一番多いかもしれません。

上司にはさまざまなタイプがいると思いますが、例えば威圧的なタイプの上司である場合、辞めたいと伝えたら怒られてしまうかもしれないと思うとなかなか言い出せなくなると思います。

その他にも、自分が納得するまで許可してくれないタイプや、話をそもそも聞こうとしないタイプなども辞めたいと伝えづらいタイプの上司だと考えられます。上司が一癖も二癖もあるタイプだと、辞めたい意思を伝えにくくなりますよね。

2:同僚と気まずくなって働きづらい

入社してからずっと一緒に同じ仕事に励み、苦労を共にしながら頑張ってきた同僚と話している時に、自分が実は仕事を辞めたいと考えていることが伝わったらどのような反応をされるか怖いと考えている人もいます。

同僚との仲が良かったら良かったで以前のように親しく接してくれるか不安に感じるかもしれませんし、同僚との仲がそもそも悪かったら何を言われるか分からず怖いと感じてしまうかもしれません。

こういった同僚の反応を気にしていると、怖くていつまでも仕事を辞めることができないというケースが存在します。

人間関係が崩れて自分が職場で孤立してしまうかもしれないなどと一旦考え始めてしまうと、ますます仕事を辞める旨を伝えにくくなってしまいます。

3:人手不足により引き止められる可能性があるから

職場の人手不足などから自分が仕事を辞めることによって仕事が回らなくなってしまったり、他の人の仕事の負担が重くなってしまったりするなどの状況が生まれてしまう可能性がある場合も仕事を辞めたいと言い出しにくくなってしまうかもしれません。

また、こういった状況が生じてしまうことを見越して、職場の人から今辞められたら困ると引き止められる可能性もあります。

この際、情に訴えかけられるなどすると余計辞めにくくなると思います。職場内の人間関係がいい場合や、責任感が強く自分だけ辞めていいのか迷っている人も、自分の気持ちを後回しにして職場に残ってしまうことがあります。

4:家族・親に心配・迷惑をかける

今の仕事を辞めようとしていることが家族に伝わることによって、家族に心配をかけてしまうかもしれないと考えて仕事を辞めることを踏みとどまる人もいると思います。

このような理由で踏みとどまってしまう場合、会社に仕事を辞めたい旨を伝えるどころか家族にも仕事を辞めることを言いにくくなってしまいます。

家族に仕事を辞めたい理由を伝えようとしても、「仕事があるだけでもありがたいと思いなさい」「今の会社も入ったばかりなのだからもう少し頑張ってみたら?」などと理解を得られない可能性ももちろんあります。

仮に今の仕事を辞めたい理由を理解してもらえたとしても、辞めた後どうするかのビジョンが定まっていないと、金銭的な不安などを感じさせてしまう可能性があります。

5:転職先が決まらない

次の転職先が決まっていない状況だと、辞めた後無職になってしまうことが不安で辞めたいと伝えられなくなる場合があります。

職場の上司に一度やめたい旨を伝えると大抵の場合後戻りすることができなくなり、後から「やっぱり辞めるのやめます」とも言いにくくなります。このように退路がなくなってしまうことを考えると、転職先が決まっていない状況では仕事を辞めることを伝えにくくなることも珍しくありません。

もちろん次の仕事が既に決まっている状況であれば、そういった不安なくスムーズに転職できると思いますが、自分の思った通りに状況が進まないこともあるのが現実です。誰だって、大きすぎるリスクを背負いたくないと考えるのは当然です。

6:今の環境を変えるのが怖い

「仕事を辞めたいとは感じているけど、辞めた後どうなるかはっきりと分からない。仮に新しい仕事が見つかったとしても、今の仕事より待遇や給料がいいか分からないし、そもそも仕事が見つかるかも分からない。そう考えると、「辛くても今の仕事を続けて現状のままの方がいいかもしれない」と考える人もいると思います。

今の仕事がどれだけきつくても、新しい職場に移ってしまえば仕事内容や人間関係や生活リズムなどに大きな変化が訪れます。この変化を恐ろしく感じるのは至って自然なことです。

なぜなら、人間はそもそも変化をあまり好まない生物だからです。こういったはっきり予測できない未知の出来事が怖くて仕事を辞めたいと言い出せない人も少なくないでしょう。

7:新卒入社してまもない・まだ20代

「仕事や人間関係が辛いけど、入社してばかりなので仕事を辞めるのは気が引けてしまう」「今の仕事に満足はしていないけど、まだ自分は20代で先が長いから、仕事を辞めるにはまだ早すぎるのではないかと思う」などと感じていることから、仕事を辞めたいと言い出せない人もいると思います。

まだ社会経験が浅かったり、仕事のスキルや経験値が十分に積み重なっていなかったりする状態だと、仕事を辞めるのには大きな勇気がいると思います。

辞める時期をズルズル先延ばしにしても良いことは一つもない! 


仕事を辞めたいと感じても「辞めたい」と言い出しにくいことがあると思いますが、辞める時期をズルズルと先延ばしにしても何もメリットはありません。むしろ、デメリットしかないと言ってもいいでしょう。理由としては以下のようなものがあります。

  • 年々転職が難しくなっていく
  • モチベーション低く仕事に取り組み、周囲からの不満も…
  • いつまでたってもスキルアップしない

年々転職が難しくなっていく

自分が仕事を辞めたいことを伝えられないままずるずると何年も無駄にしてしまうと、どんどん自分の市場価値は下がっていくことになります。なぜなら、現代の日本では年齢が少しでも若い人をなるべく採用する傾向があるからです。

年齢を採用する基準にすることを馬鹿馬鹿しく感じる方ももちろんいるとは思いますが、年齢以外がほとんど同じ経歴の人でも20歳の人と40歳の人が同時に応募してきたら、多くの企業は20歳の人を採用するでしょう。

このような対応が取られる理由として考えられるのは、年齢が1歳でも若い方が仕事を教えやすく頭が柔軟で吸収力があり、将来性があるとされているためだと考えられます。

以上の背景から、今のやりたくない仕事を何年も続けるよりかは、なるべく早く転職活動をした方が市場価値を維持したままスムーズに転職できると考えられます。

モチベーション低く仕事に取り組み、周囲からの不満も…

現状の労働環境や今自分がしている仕事に不満があったりやりがいを感じられなかったりすると、必然的に仕事へのモチベーションも下がり、仕事効率が下がって周囲からの印象も悪くなってしまいます。

今の仕事が嫌だといって何をしてもいいわけではありません。このような状況になってしまう前に迅速に仕事を辞めて転職するか、今の仕事にやりがいを見出す努力をしましょう。

いつまでたってもスキルアップしない

いざ仕事をやめようと考え始めると今の仕事に身が入らなくなり、モチベーションは下がっていきやすくなると思います。仕事を辞めることをいつ伝えるか、仕事を辞めた後はどうしようかなどと考えていると、仕事のモチベーションを維持するのが難しくなるのは当然です。

そうなってくると通常通りに仕事をしている人との間には積み上がっていくスキルの差が生まれてしまいます。このような状況になるといつまで経ってもスキルアップすることは難しくなってしまうので、なるべく早く現状を変える努力をするべきでしょう。

正社員にはいつでも辞める事のできる権利がある! 

そもそも辞職とは、労働者による労働契約の一方的解約のことで、労働者と使用者が合意によって労働契約を将来に向けて解約するのは合意契約になります。また、使用者による一方的な解約は解雇になります。

正社員にはいつでも現在の仕事を辞めることができる権利があるということが、以下の民法627条1項で規定されています。

「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から2週間を経過することによって終了する。」


民法627条1項に定められているように、雇用期間に期限の定めのない労働契約の場合は、各当事者は2週間の予告期間をおけばいつでも労働契約を解約することができます。

会社側に拒否されても問題なし! 

辞職は、奴隷的拘束の禁止(憲法18条)や職業選択の自由(憲法22条)などの憲法上の人権が保障されていることにより、労働法規による規制を受けることなく原則として認められているため、会社側が辞職を許可しようがしまいが労働者側からの退職の意思表示が使用者に到達してから2週間を経過すると労働契約は終了します。

ただし、パート・アルバイト・契約社員はこの権利を行使できないケースも…

パート・アルバイト・契約社員のような有期雇用契約については、期間中の契約の拘束力は尊重されるべきと考えられているため、原則として契約の期間中は労働契約を解約することができず、「やむをえない事由」がある場合のみ解約できるとされています。

「やむをえない事由」の例としては、賃金不払いや本人の病気、パワハラ、就業環境や労働者・家族の健康状態などに関する状況が挙げられます。

円満に退職する為の伝え方・タイミング


仕事を辞めたいときに円満に退職する為の伝え方・タイミングに関しては、いくつかポイントがあります。ポイントは以下の通りです。

  • 退職の意思は直属の上司に直接伝える
  • 退職希望日の1ヶ月〜1ヶ月半前にはその意思を伝える
  • 周りの同僚にも伝え、業務の引き継ぎ作業を円滑に進める
  • 有給休暇を消費して、出社日数をできるだけ減らす

退職の意思は直属の上司に直接伝える

退職の意思を伝えるのはなるべく直属の上司にするようにしましょう。やらない方がいいのは立場を飛び越えて上司のさらに上の役職の人に退職したい旨を伝えることです。

これをしてしまうと、自分の直属の上司は部下の状態を把握し切れていなかったとみなされて責任を追及される可能性があります。そういった面倒ごとを起こさないためにも、気まずくてもなるべく直属の上司に相談するべきだと考えられます。

退職希望日の1ヶ月〜1ヶ月半前にはその意思を伝える

会社を辞める旨を上司に伝えてすぐにそれを受理してもらえたからといって、即日で会社を辞職できるわけではありません。退職の意思を伝えてから会社を辞めるまでの期間について、民法第627条1項には以下のように記されています。

「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れ日から2週間を経過することによって終了する。」


上記の通り、法律上では退職の意思を伝えてから2週間で会社を退職できるとされていますが、ほとんどの会社では就業規則によって別途で退職できるまでの期間が定められています。

法律を盾にすれば2週間で退職を押し切ることももちろんできるのですが、円満に退社したいのであれば、就業規則で定められた期間も守って退職した方がいいでしょう。

ですので、退職希望日の2週間前に退職する意思を伝えるのではなく、余裕を持って1ヶ月〜1ヶ月半前には退職する意思を伝えておいた方が賢明です。

周りの同僚にも伝え、業務の引き継ぎ作業を円滑に進める

なるべく多くの同僚や他の社員と直接話をしておき、辞める理由や今までお世話になったことに対する感謝の気持ちを伝えておけば、退職する際に変な噂話などを立てられることなく気持ちよく退社しやすくなります。

また、後輩をあらかじめ育てておくなど、業務の引き継ぎ作業を早いうちから進めておけば、自分が仕事を辞めた後も他の社員にかかる負担が少なくなるため、心置きなく次の職場に移ることができます。

有給休暇を消費して、出社日数をできるだけ減らす

有給休暇を消費して、出社日数をできるだけ減らすというのも一つの手です。毎日一緒に仕事をしていた人が急にいなくなるよりも、徐々に徐々に仕事場からフェードアウトしていく形の方が他の社員は受け入れやすくなるでしょう。

退職を先延ばしやウヤムヤにされないための対策・コツ

退職を先延ばしやウヤムヤにされないための対策・コツとしては以下のようなものがあります。

  • 退社の意思を伝えたという物的証拠(Eメール)などを残す
  • 退職に向けて設けられる面談では、意思を明確にする
  • 会社側からの交渉に一切応じない
  • 退職理由など退職に向けた準備を万全にする

退社の意思を伝えたという物的証拠(Eメール)などを残す

退職したいという意思を伝えることができたとしても、会社が退職を認めようとしない対応をする場合があります。そのような事態に備えて、退職の意思を伝えたことは必ず証拠として残しておくようにしましょう。こうすることで、後々退職の意思表示を受けたか受けてないかなどでトラブルが起きることを防止することができます。

退職の意思を伝えたことを証拠として残す方法としては、退職届や退職願などの書面を提出した上で、Eメールなどで提出したことを連絡することなどがあります。また、退職の意思表示は退職する意思さえ明確となっていればいいので、退職届・退職願・辞職願いなど形式は特に問われません。

退職に向けて設けられる面談では、意思を明確にする

直属の上司に会社を退職したい旨を伝えると、会社が自分を引き止めるための面談が行われ、今不満に感じていることや退職したいと感じた理由をヒアリングされることがあります。

この際、通常のコミュニケーションとして質問の受け答えをするのは問題ありませんが、退職したい意思だけは明確に、はっきりと伝えるようにしましょう。面談で会社を辞めるか辞めないのか分からない曖昧な態度をとってしまうと、後々退職の意思が撤回されたかされてないかでトラブルが生じてしまう可能性があるからです。

会社側からの交渉に一切応じない

退職したい旨を伝えて面談が行われると、「君に仕事を抜けられると困る」「会社のためを思ってもう少し考えてみてほしい」などと引き止められることがあると思います。

ですが、仕事を辞める自由は法律によって保障されている上、自分が不満を感じている職場に居続けるのは精神的にも肉体的にも健康によくないので、一度仕事を辞めると決意したのならば、そういった会社からの交渉には一切応じない方が賢明でしょう。

退職理由など退職に向けた準備を万全にする

退職すると決めたら、退職に向けた準備をなるべく万全にするために行動しましょう。退職に向けた準備には色々ありますが、まずするべきなのは退職理由を自分の中で整理することです。

退職理由の例としては「他にやりたい仕事が見つかった」「職場の人間関係に悩まされている」「今の仕事にやりがいを見出すことができない」など、人によって違うと思いますが、これらの理由に改善の余地がないのか、一度冷静になって検討するのも重要です。

その他にも、会社の規則と状況の確認や今後の転職活動の進め方・退職後に必要な手続き・書類などを確認しておく必要があります。

辞めたいとなかなか言い出せない時の対処法


辞めたいとなかなか言い出せない時は、以下のようなアクションを起こしてみましょう。

  • 退職届を書く
  • やめるべき理由をリストアップ
  • 転職先を見つける
  • 仲の良い同僚に相談する

退職届を書く

退職届を書いて、上司に提出するというのは精神的にもとても大変な作業で、日常的に行うことではありません。ですので、いざ退職しようと思っても、そういった慣れていないことをするのに腰が重くなってしまうことがあります。

そのようなときは退職届を上司に出すことは一旦考えずに、「とりあえず退職届だけでも書いておく」ことを目標にすると1歩目を踏み出しやすくなります。

どんな事柄でも共通して言えることではありますが、人間は目標があまりにも高すぎるとやる気が無くなったり、モチベーションが下がってしまったりするので、小さな目標をこまめに設定して達成しやすくしておくことが大切です。退職届を書いてとりあえずカバンに入れておくだけでもその後の気持ちが軽くなるかもしれませんよ。

辞めるべき理由をリストアップ

仕事を辞めたいと思っていても上司にその意思を伝えられない時は、自分が辞めたいと思っている理由・辞めるべき理由を思うままにノートなどにリストアップしてみるといいでしょう。

箇条書きなどで自分の思考のぼんやりとした部分を明確にすることで、辞めたい理由をよりはっきりとさせて辞める決心を固めることができます。

自分がどうして仕事を辞めたいのか自分の中で考えがまとまっていないと、いざ会社から引き止められた時も迷いが生じてしまいます。そうならないためにも、一旦自分の気持ちを整理してみましょう。

転職先を見つける

先に転職先を見つけておくというのも辞めたいと言い出せない時に効果的です。退職した後の仕事が既に見つかっている状態であれば、辞めた後の生活のことをあまり心配することなく退職できるため、より気楽に退職の意思を告げることができるようになります。

また、転職先が決まっていると、上司も退職の意思を伝える際に「会社を辞めないでほしい」などと引き止めにくくなるため、よりスムーズな退社が期待できます。

仲の良い同僚に相談する

仲のいい同僚に相談してみるというのも一つの手です。また、同僚でなくともなんでも話せるような友人や自分が信頼できる人・自分と同じような境遇で仕事を辞めた経験がある人などに話を聞くのも効果的だと言えます。

自分一人で考えているよりも、誰かに相談して共感やアドバイスを受けることによって新しい視点が見つかるかもしれません。一人で考え続けて思考が煮詰まってきたら、誰かに相談してみてはどうでしょうか?

どうしても直接辞めると言えない場合

どう頑張っても、どうしても直接やめると言えないという場面もあると思います。そういった時は以下の方法をとってみましょう。

  • 退職日の2週間前に郵送で退職届を送る
  • 転職エージェントに相談し、アドバイスをもらう
  • 退職代行サービスを使って解決!

退職日の2週間前に郵送で退職届を送る

労働者側から雇用期間を終了させる場合は、以下の民法第627条1項に記載されている通り、2週間前までに退職の意思を伝えればいいとされています。

「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から2週間を経過することによって終了する」


このため、退職日の2週間前に郵送で退職届を送りさえすれば、雇用期間は終了します。

転職エージェントに相談し、アドバイスをもらう

転職エージェントとは、転職希望者との面談をした上で転職を希望する人にぴったりの会社を紹介してくれるサービスのことです。

「何をすることに生きがいを感じるのか」「休みは月に何回欲しいか」「何をするのが好きか」など、さまざまなニーズにも対応してくれるため、満足度も非常に高いものとなっています。

また、企業との面接の日程調節をエージェントが行ってくれたり、会社の社内の雰囲気を教えてくれたりなど、一人で転職活動をしていたら分からないようなこともサポートしてくれるため、安心して利用することができます。

退職代行サービスを使って解決!

自分の口からはどうしても退職したい意思を伝えることができないという人でも、退職代行サービスを利用すれば簡単に退職することができます。

退職代行サービスにもさまざまな業者がいますが、ほとんどの業者では依頼さえ行えばほぼ100%の確率で退職を成功させてくれるため、自分一人で退職しようとしてトラブルになりそうで怖かったり、退職に手間や時間をなるべくかけたくなかったりする人には大変おすすめです。

【人気】オススメの退職代行サービス3選

退職代行サービスにはさまざまな業者がいますが、その中でも特に人気の業者を3つご紹介します。

  • 退職代行ガーディアン
  • わたしNEXT
  • 退職代行コンシェルジュ

退職代行ガーディアン

退職代行ガーディアンとは

退職代行ガーディアンは労働組合法人によって運営されている退職代行サービスで、労働組合によって運営されているため労働条件に関する交渉を会社と行うことができるのが大きな特徴です。退職する際は、退職届の提出や貸与物の返却、退職の連絡・交渉なども自分でする必要がありません。

退職代行ガーディアンの料金

正社員・アルバイト・パートを問わず、全ての雇用形態でサービスの利用料金は一律29,800円(税込)に統一されています。また、別途で追加料金が発生することもないため、非常に良心的な料金設定となっています。

支払い方法は、みずほ銀行への振り込みと、クレジットカード決済から選ぶことができます。

退職代行ガーディアンを利用するメリット

退職代行ガーディアンを利用するメリットは以下の通りです。

  • 労働組合によって運営されているため、法的に確実に退職することができる。
  • 会社や上司への連絡をする必要がなく、退職届の提出も代行してくれる。
  • 会社と労働条件に関する交渉を行うことができる。

わたしNEXT

わたしNEXTとは

わたしNEXTは女性の退職代行に特化した退職代行サービスで、女性特有のモラハラやマタハラなどに関する悩みにも対応してくれます。

男性に限らず女性も職場の雰囲気に過度な気を配って、退職したいと言い出せずにいる人がいます。また、そこまで追い詰められているわけではないけど仕事にやりがいを感じられなかったり、職場の雰囲気に馴染めないといった人もいると思います。

そういった人たちの代わりに退職を行ってくれるのがわたしNEXTです。

わたしNEXTの料金

わたしNEXTの料金は以下の通りです。

  • 正社員/契約社員/派遣社員→29,800円
  • アルバイト/パート→19,800円

また、わたしNEXTはワークポート、株式会社みらい人事、株式会社レジナンスといった転職エージェントと提携しており、これらの転職エージェントから転職を成功させれば、最大で5万円を転職お祝い金としてもらうことができます。

わたしNEXTを利用するメリット

わたしNEXTを利用するメリットとしては、以下が挙げられます。

  • モラハラやマタハラ、セクハラなどの女性特有の悩みにも対応してくれる。
  • 転職エージェントから転職を成功させれば最大で5万円のキャッシュバックがもらえる
  • 女性の顧客満足度はNo.1

退職代行コンシェルジュ

退職代行コンシェルジュとは

退職代行コンシェルジュは合同会社SACによって運営されている退職代行サービスのことで、経験豊富なコンサルタントが法令に基づいて退職を支援してくれます。

通常の退職代行業務だけでなく、その後の転職のサポートや、賃貸契約など退職に関連する書類の手続きも行ってくれます。

また、相談をしたらその当日から退職代行を実施してくれる上、退職成功率は100%を誇っています。

退職代行コンシェルジュの料金

退職代行コンシェルジュの料金は以下の通りです。

  • 正社員:49,800円
  • パート/アルバイト:39,800円
  • キャンペーン価格:33,000円
退職代行コンシェルジュを利用するメリット

退職代行コンシェルジュを利用するメリットとしては、以下が挙げられます。

  • 退職代行だけでなく、退職が成功した後の転職支援も行ってくれる。
  • 相談した当日から退職代行業務を開始してくれる。
  • 会社や上司への連絡をする必要がない。

まとめ

今回は、仕事を辞めたいと感じる理由や仕事を辞めたいけど言えない状況・その対処法・オススメの退職代行サービスなどについて解説してきました。

人によって仕事を辞めたいと感じる状況はさまざまだと思うので、臨機応変に対応しようとしてもどうしようもなければ、転職エージェントや退職代行サービスに頼ってみてはいかがでしょうか。



参考
https://taisyokudaiko.jp/
https://taishoku.to-next.jp/w/
https://retirement.cram.work/

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